更新日:2026年7月5日
オフィスの立ち上げや移転を任されたものの、「そもそも什器とは何を指すのか」「何を、いくつ揃えればいいのか」と全体像が見えずに戸惑っていませんか。デスクやチェアだけでなく、収納や応接、受付まわりまで対象は幅広く、買い漏れや無駄な出費、レイアウトへの不適合を心配する声は少なくありません。この記事では、什器の定義や種類一覧から、買い漏れを防ぐチェックリスト、購入・レンタル・中古の判断軸、費用相場、勘定科目や処分方法までを一通り整理します。読み終えるころには、必要な什器を過不足なく、納得できるコストで揃える見通しが立つはずです。
オフィス什器とは?読み方と家具・備品・消耗品との違い

まずは「什器」という言葉そのものを整理します。読み方や、家具・備品・消耗品との違いを押さえておくと、社内の資料作成や経理とのやり取りがぐっとスムーズになります。
什器の読み方は「じゅうき」
什器は「じゅうき」と読みます。日常会話ではあまり使わない言葉なので、初めて担当になった方が戸惑うのは自然なことです。もともとは日常的に使う道具や家具を指す言葉で、オフィスの文脈では「業務で使う家具や設備類」をまとめて呼ぶときに使われます。
具体的には、デスク・チェア・キャビネット・書庫・会議テーブル・パーテーションなどが代表例です。店舗であれば陳列棚やレジ台なども什器に含まれますが、この記事ではオフィスで使うものに絞って解説します。
家具・備品・消耗品との違いを整理
「什器」「家具」「備品」「消耗品」は日常では曖昧に使われがちですが、経理処理の場面では区別が重要になります。おおまかな違いを表にまとめました。
| 区分 | 意味の目安 | 具体例 |
|---|---|---|
| 什器・家具 | 業務で使う耐久性のある家具・設備 | デスク、チェア、書庫、会議テーブル |
| 備品 | 什器を含む、繰り返し使う道具全般 | 什器類、複合機、電話機、シュレッダー |
| 消耗品 | 使うとなくなる・短期間で買い替えるもの | 文具、コピー用紙、電池、清掃用品 |
厳密な線引きは会社の会計方針によって変わりますが、実務では「金額が大きく長く使うもの=什器・備品」「安価ですぐ消費するもの=消耗品」と捉えておくと迷いにくくなります。金額基準による経理上の扱いは後半の勘定科目のセクションで詳しく触れます。
オフィスに必要な什器の種類一覧【場所別】
什器は数が多く、リストアップし始めると際限がないように感じられます。そこで「どの場所で使うか」という切り口で分類すると、抜け漏れを防ぎながら全体像をつかめます。ここでは代表的な5つのエリアごとに整理します。
執務スペース:デスク・チェア
社員が日々作業する執務スペースは、オフィス什器の中心です。1人ひとりに割り当てるデスクとチェアが基本セットになります。
- ワークデスク(平机・L字デスク・昇降デスクなど)
- オフィスチェア(長時間の作業を支える座り心地重視のもの)
- 袖机・デスクワゴン(手元の書類や文具の収納用)
- デスク周辺の間仕切りパネル(集中環境づくり用)
デスクは幅1,000〜1,400mm程度が一般的で、業務内容やモニター台数によって選びます。チェアは在席時間が長い部署ほど、価格よりも身体への負担軽減を優先すると、後悔しにくくなります。
収納:書庫・キャビネット・ロッカー
書類や備品、私物を収める収納什器は、意外と見落とされがちですが後から不足しやすい分野です。
- 書庫・キャビネット(書類やファイルの保管)
- ラテラルキャビネット(引き出し式で大量の書類を効率よく収納)
- 個人ロッカー(社員の私物・防災用品の保管)
- 下足箱・傘立てなど入口まわりの収納
ペーパーレス化が進んでいても、契約書や規程類など紙で保管が必要な書類は残ります。将来の増加も見込んで、やや余裕を持った容量を確保しておくと安心です。
応接・会議:テーブル・ソファ・パーテーション
来客対応や社内会議に使うエリアの什器です。会社の印象を左右する場所でもあるため、機能性とデザインの両面を意識します。
- 会議テーブル(人数と会議の頻度に合わせたサイズ)
- ミーティングチェア(会議室用の軽量な椅子)
- 応接ソファ・ローテーブル(来客用の応接スペース)
- パーテーション(空間の間仕切り・防音・視線の遮断)
会議テーブルは、6人用なら幅1,800mm程度が目安です。可動式やフォールディングタイプを選ぶと、レイアウト変更や大人数の集まりにも柔軟に対応できます。
受付・エントランス:カウンター・サイン
来訪者が最初に目にするエリアです。什器の数は多くありませんが、会社の第一印象に直結します。
- 受付カウンター・受付台
- 会社ロゴサイン・案内サイン
- 来客用の待合チェア・ベンチ
- 受付用タブレットや内線電話の設置台
近年は受付を無人化し、タブレットで取り次ぐ企業も増えています。運用スタイルに合わせて、必要な什器を絞り込むとよいでしょう。
セキュリティ・その他:金庫・冷蔵庫・ウォーターサーバー
最後に、上記に当てはまらないものの、実務では欠かせない什器類です。
- 金庫(現金・重要書類・印章の保管)
- 冷蔵庫・電子レンジ(リフレッシュスペース用)
- ウォーターサーバー・給茶機
- ゴミ箱・分別ステーション、傘立て、掲示板
こうした什器は「あれば便利」ではなく、働く人の快適さや業務効率に直結します。移転や立ち上げの計画段階で、リストに含めておくことをおすすめします。
買い漏れを防ぐ必要什器チェックリスト
種類が分かっても、「自社に何がいくつ必要か」までは見えにくいものです。ここでは規模や部屋タイプ別の目安と、新しい働き方に対応した什器の考え方を紹介します。手元のリストと照らし合わせながら確認してみてください。
部署規模・部屋タイプ別の目安
まずは「1人あたり」と「部屋ごと」の2軸で数量を洗い出すと、抜け漏れが減ります。人数分そろえるものと、部屋に1つあればよいものを分けて考えるのがコツです。
| 数え方 | 該当する什器の例 |
|---|---|
| 社員1人ごとに必要 | デスク、チェア、個人ロッカー、袖机 |
| 部署・チームごとに必要 | 共有キャビネット、書庫、複合機まわりの収納 |
| 部屋・フロアごとに必要 | 会議テーブル、応接セット、受付カウンター、金庫、冷蔵庫 |
まず社員数から人数分の什器を確定し、次に会議室や応接室など部屋の数に応じて共有什器を足していく。この順番で進めると、初めての担当でも数量を組み立てやすくなります。数に迷ったら、来客や増員を見込んで1〜2割ほど余裕を持たせておくと、後からの買い足しを減らせます。
フリーアドレス・ABWに対応した什器
近年は、固定席を持たないフリーアドレスや、業務内容に応じて働く場所を選ぶABW(Activity Based Working)を採用する企業が増えています。この場合、必要な什器の考え方も変わります。
- 大型の共有デスク(複数人が並んで使うフリーアドレス席)
- パーソナルロッカー(固定席がない分、私物保管用に必須)
- 集中ブース・電話ブース(Web会議や個人作業用の半個室)
- ソファ席・カウンター席など、多様な作業姿勢に対応する家具
フリーアドレスでは、社員数より少ない席数(座席稼働率をもとに設定)で運用するのが一般的です。ただし個人ロッカーは人数分が必要になるため、「席は減らせても収納は減らせない」点に注意してください。
オフィス什器を揃える4つの手段と比較
什器の調達方法は、新規購入だけではありません。レンタル・リース・中古という選択肢もあり、会社の状況によって最適解は変わります。それぞれの特徴を比較しながら見ていきましょう。
新規購入・レンタル・リース・中古の比較表
4つの手段には、初期費用・所有権・コスト面などで違いがあります。まずは全体像を表で押さえます。
| 手段 | 初期費用 | 特徴 | 向いている場面 |
|---|---|---|---|
| 新規購入 | 高い | 自社資産になり長く使える。自由に選べる | 長期利用・こだわりたい場合 |
| レンタル | 低い | 短期契約が可能。返却できて処分の手間がない | 短期利用・一時増員 |
| リース | 低い | 長期契約で分割負担。月額を平準化できる | 初期費用を抑えたい場合 |
| 中古 | 中〜低 | 購入より安価。状態や在庫は流動的 | コスト重視・急ぎの調達 |
レンタルは数日〜数か月の短期、リースは数年単位の契約が基本という違いがあります。混同されやすいので、契約期間と総支払額の両方を確認して選びましょう。
会社の状況別におすすめの選び方
「どれが正解か」は会社のフェーズによって変わります。迷ったときの判断軸を、状況別に整理しました。
- スタートアップ・急成長期:人員の増減が読みにくいため、レンタルや中古で初期費用を抑えつつ柔軟に対応する
- 移転・拠点拡大:長く使う前提なら新規購入やリースが軸。デザインの統一感も出しやすい
- 短期プロジェクト・臨時オフィス:期間限定ならレンタル一択。返却できるため処分費用もかからない
- コストを最優先:中古を中心に、状態が重要なチェアだけ新品にするなど組み合わせる
すべてを1つの手段で揃える必要はありません。「デスクは中古、チェアは新品、繁忙期の増席はレンタル」といった組み合わせが、実務では現実的で無駄が少ない選び方です。
オフィス什器の選び方5つのポイント
調達手段を決めたら、次は個々の什器選びです。デザインや価格だけで選ぶと、後から使いにくさが表面化しがちです。失敗を避けるための5つの視点を紹介します。
サイズとレイアウト・動線を合わせる
什器選びで最も多い失敗が、サイズとレイアウトのミスマッチです。単品では良く見えても、配置すると通路が狭くなったり、搬入経路を通らなかったりします。
- オフィスの寸法を正確に測り、図面上に什器を配置してみる
- 人が通る動線(通路幅は600〜900mm程度が目安)を確保する
- 搬入経路(エレベーター・ドア・階段)の幅と什器サイズを照合する
特に大型の会議テーブルや複合機は、搬入できずに現場で困るケースがあります。発注前に必ず経路の寸法を確認しておきましょう。
機能性・デザイン・予算のバランス
残りの4つのポイントは、機能性・デザイン・予算・将来性のバランスです。どれかに偏ると、使い勝手やコストで後悔しやすくなります。
- 機能性:使う人の作業内容に合っているか(昇降機能、キャスターの有無など)
- デザイン:色や素材に統一感を持たせ、企業イメージと合わせる
- 予算:優先度の高い什器に予算を厚く配分する(在席時間の長いチェアなど)
- 将来性:増員やレイアウト変更に対応できる拡張性・可変性があるか
すべてを最高スペックで揃える必要はありません。「毎日長く触れるものは質を優先し、使用頻度の低いものはコストを抑える」とメリハリをつけると、限られた予算でも満足度の高いオフィスに仕上がります。
オフィス什器の費用相場とコストを抑えるコツ
予算計画で気になるのが費用相場です。ここでは1人あたりや部屋タイプ別のおおまかな目安と、コストを抑える現実的な方法を紹介します。金額は什器のグレードや地域で変わるため、あくまで目安として捉えてください。
1人あたり・部屋タイプ別の相場感
什器全体の予算は「社員1人あたり」で概算すると見積もりやすくなります。一般的な目安は次のとおりです。
| 対象 | 費用の目安 | 内訳の例 |
|---|---|---|
| 執務スペース(1人あたり) | 約10万〜30万円 | デスク、チェア、収納の合計 |
| 会議室(1室あたり) | 約20万〜60万円 | 会議テーブル、椅子、ホワイトボード |
| 応接室(1室あたり) | 約20万〜50万円 | ソファ、ローテーブル、収納 |
グレードを上げれば1人あたり40万円を超えることもあり、中古中心なら5万〜10万円台に抑えることも可能です。まずは1人あたりの単価に社員数を掛けて概算し、そこから部屋単位の共有什器を加算すると、全体像がつかめます。
中古・サブスク・環境配慮素材の活用
コストを抑えたいときは、次のような選択肢を組み合わせるのが有効です。
- 中古・リユース什器:状態の良い中古なら、新品の3〜5割ほどの価格で入手できる場合がある
- サブスク・レンタル:初期費用を月額に平準化でき、キャッシュフローの負担を軽くできる
- 環境配慮素材の什器:再生材や認証木材を使った製品は、コスト面だけでなくサステナビリティの取り組みとしても評価される
面倒に感じるかもしれませんが、什器を「新品購入」だけに絞らず選択肢を広げるだけで、予算に無理のない調達がしやすくなります。特に中古とレンタルの併用は、初期費用を大きく圧縮できる現実的な一手です。
主要メーカーと販売・中古・処分業者の選び方
什器をどこから買うか、不要品をどこに頼むかも重要な検討事項です。ここでは代表的なメーカーと、各種業者の特徴を整理します。
イトーキ・オカムラ・コクヨなど主要メーカー
国内のオフィス什器は、大手メーカーの製品が広く使われています。それぞれ得意分野や価格帯に特色があります。
- イトーキ:働き方改革に対応した製品やデザイン性の高いラインナップ
- オカムラ:オフィスチェアや空間づくりに定評があり、シェアも高い
- コクヨ:文具から什器まで幅広く、トータルで揃えやすい
大手メーカー品は初期費用こそかかりますが、耐久性や補修部品の入手性に優れ、長く使えます。中古市場でも流通が多く、後々の買い替えや処分もしやすい点はメリットです。
販売・中古・買取・処分業者の特徴
什器の調達・処分に関わる業者は、大きく4タイプに分けられます。目的に合わせて使い分けましょう。
- 販売業者・専門商社:新品の提案からレイアウト設計まで一括で相談できる
- 中古什器販売店:状態の良いオフィス家具を安価に購入できる
- 買取業者:不要になった什器を売却でき、処分費用の削減につながる
- 廃棄・処分業者:売却できない什器を産業廃棄物として適正に処理する
移転や退去のタイミングでは、買取と処分を組み合わせると費用を抑えられます。まず買取業者に査定を依頼し、値がつかないものだけ処分に回す。この流れが無駄のない進め方です。
オフィス什器の勘定科目・減価償却・処分
什器の購入では、経理処理も避けて通れません。金額によって勘定科目や税務上の扱いが変わります。経理に不慣れな総務担当の方でも判断できるよう、基本を整理します。なお、具体的な処理は自社の会計方針や税理士の指示を優先してください。
工具器具備品と消耗品費の使い分け
什器を購入したときの勘定科目は、主に取得価額(1点あたりの金額)で決まります。基本的な考え方は次のとおりです。
- 10万円未満:「消耗品費」として、購入した年度に全額を費用計上できる
- 10万円以上:原則「工具器具備品」として資産計上し、減価償却する
たとえば数万円のチェア1脚は消耗品費、数十万円する応接セットは工具器具備品、といった具合です。什器を「デスクとチェアのセット」で買った場合、通常はセットで1点として金額を判定するため、注意が必要です。
10万・30万円の取得価額基準と減価償却
取得価額には、判断の目安となる金額の区切りがあります。制度の適用条件は年度や企業規模で異なるため、概要として押さえておきましょう。
| 取得価額 | 主な扱い |
|---|---|
| 10万円未満 | 全額を費用計上できる |
| 10万〜20万円未満 | 一括償却資産として3年で均等償却する方法も選べる |
| 30万円未満 | 中小企業向けの特例で、一定額まで即時に費用化できる場合がある |
| 30万円以上 | 法定耐用年数に応じて減価償却する |
オフィス什器(金属製の家具)の法定耐用年数は15年、金属製以外は8年が目安です。どの方法が有利かは会社の利益状況によって変わるため、判断に迷う金額帯のものは、経理担当や税理士に確認すると確実です。
不要什器の買取・廃棄とリユース
移転や入れ替えで生じる不要什器は、処分方法によってコストと手間が変わります。選択肢は主に3つです。
- 買取・リユース:状態が良ければ売却でき、費用がプラスに転じることもある
- 廃棄:オフィス什器は産業廃棄物にあたり、自治体の家庭ゴミには出せない。許可を持つ処分業者へ依頼する
- 寄付・社内転用:他拠点で再利用したり、団体へ寄付したりする
什器の廃棄には運搬費や処分費がかかるため、事前に見積もりを取っておくと予算計画が立てやすくなります。売却できるものと廃棄するものを早めに仕分けしておくと、移転当日の混乱を避けられます。
よくある質問
この記事に関してよく寄せられる質問をまとめました。
オフィス什器と什器備品は何が違うのですか?
ほぼ同じ意味で使われることが多い言葉です。厳密には「什器」が家具・設備類を指し、「什器備品」はそれに複合機や電話機などの備品を加えた、より広い範囲を指す場面があります。経理の科目名として「什器備品」が使われることもあります。
什器を揃えるのに最低限必要なものは何ですか?
執務に絞れば、社員1人あたりの「デスク」「チェア」「個人の収納」が最低限のセットです。加えて、会議テーブルや共有キャビネット、来客対応の応接セットを部屋数に応じて足していくと、業務に支障のない構成になります。
什器は購入とレンタルのどちらがお得ですか?
利用期間で判断すると失敗しにくくなります。長く使うほど購入が有利になり、短期利用や人員の増減が読みにくい時期はレンタルが有利です。数年以上使う前提なら購入やリース、1年未満ならレンタルを軸に検討するとよいでしょう。
中古のオフィス什器を選ぶときの注意点は?
チェアのガスシリンダーや可動部の動作、キャビネットの鍵の有無、傷や汚れの程度を確認しましょう。特に長時間使うチェアは、へたりが座り心地に直結します。在庫が流動的なため、必要数がまとまって揃うかも事前に確認しておくと安心です。
不要になった什器の処分費用はどのくらいかかりますか?
什器の種類や量、運搬距離によって幅がありますが、デスク1台あたり数千円程度が一つの目安です。まとめて依頼すると割安になる傾向があります。買取に出せば費用を相殺できる場合もあるため、廃棄前に査定を受けることをおすすめします。
まとめ:必要な什器を過不足なく最適コストで揃えよう
オフィス什器は種類が多く、初めての担当では戸惑いやすい分野です。しかし「場所別に種類を洗い出し、規模から数量を決め、状況に合った手段で調達する」という順番で進めれば、買い漏れや無駄な出費は着実に防げます。
- 什器は「じゅうき」と読み、業務で使う家具・設備類を指す
- 種類は執務・収納・応接・受付・その他の場所別に整理すると漏れにくい
- 1人あたりと部屋ごとの2軸で数量を洗い出す
- 調達は購入・レンタル・リース・中古を利用期間で使い分ける
- サイズと動線・搬入経路の確認が失敗回避の鍵
- 10万・30万円の取得価額基準で勘定科目と減価償却が変わる
- 不要什器は買取と処分を組み合わせてコストを抑える
まずは自社の社員数と部屋数を書き出し、この記事のチェックリストと照らし合わせるところから始めてみてください。全体像さえ押さえれば、什器選びは決して難しくありません。過不足のない構成で、働きやすく無駄のないオフィスづくりを進めていきましょう。